テレワークをAll or Nothingで考えてはならない

ここ数年、ワークスタイルコンサルタント（テレワークコンサルタント）として活動してきましたが、パンデミックの落ち着き傾向と共に相談内容が変わってきました。ワークスタイル変革、そしてIT業界の端くれに居るものとして、現状やご相談を受ける内容から切り取って発信していこうかと思います。

テレワーク勤務再考のタイミング

新型コロナウィルスの感染拡大のあたりから多方面でテレワークや情報システムのご相談を受けてきて、今の状況は正に「テレワーク勤務を今後どうするか」という再考の時期にあることをひしひしと感じています。必ずといっていいほど、「今は出社勤務に切り替えていますが、他社の動向、今後に向けた対応はどうしたらよいでしょうか」という内容に入ります。まず言えることは、

• パンデミック対応から日常対応への変化の過渡期であり、見直しのタイミングにあること。
• 見直しには、経営層や管理職の意向だけではなく、実施社員へのヒアリングや振り返りも行うこと。
• 「やるか、やめるか」の極論で考えないこと。

これらを軸にご助言させていただいています。

正直、パンデミック対応からの脱却は当分は無理だと考えていますし、自然災害も想定しなくてはなりませんから、「BCP（事業継続計画）」と「働き方改革」の両側面で制度設計、体制作りが必要となります。昨今の物価高、経済活動の停滞を考えると投資が難しいかと思われますが、ご相談を受ける小規模事業者のみなさんはお金をかけずにどうにかする方法をトライアンドエラーで実施しながら最適化していらっしゃいます。今後はその事例も交えながら書いていきたいと思います。